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理念・ビジョン

クリタグループの理念体系

クリタグループが、将来に渡って社会に果たしていく使命と中長期的に目指す姿、
その実現に向け拠り所とする考え方や価値観を、「クリタグループの理念体系」として定める。

クリタグループの理念体系

企業理念

“水”を究め、自然と人間が調和した
豊かな環境を創造する

  • 水を通じて、社会との共通価値を創造することで、自然環境と人間社会の共存、共栄に貢献していく。
  • 水の本質を深く、広く探究することによって、水の新しい機能、価値を生み出していく。
  • 社員一人一人がお客様の視点に立ち、クリタ独自の技術、商品、サービスを駆使し、お客様の水と環境の課題解決に邁進していく。

企業理念は1989年、創立40周年を機に制定されました。
クリタグループの理念体系は、全ての活動が企業理念の実現のためにあることを明示しています。

企業ビジョン

持続可能な社会の実現に貢献する
「水と環境の独創的価値の創造者」

クリタグループは、イノベーションを継続し、自然環境、産業、人々の生活に貢献する事業を通じて、環境の保全や資源の有効活用といった社会との共通価値の創造に取り組み、企業理念を実現していく。

クリタグループは、お客様の無二のパートナーとして「安全性の追求」「生産性の向上」「環境負荷低減」といったお客様の価値を創造していく。

クリタグループは「サービス事業」をさらに進化させ、薬品、装置、メンテナンスの技術、商品、サービスを駆使した総合ソリューションを、お客様に最速で提供していく。

基本方針

1.クリタグループ行動準則

クリタグループ行動準則は、クリタグループの全ての役員・従業員が遵守すべき基本的な行動を定めています。
クリタグループの全ての役員・従業員がこの行動準則を理解し、そして遵守することを宣言します。

2.コーポレートガバナンスに関する方針

3.内部統制システム構築に関する基本方針

4.CSRに関する方針

水と環境の問題にソリューションを提供し、未来への責任を果たす
重点的に取り組むテーマ 2030年におけるあるべき姿、取り組み姿勢
1.安全性の高いサービス・製品を提供する 安全、健康、環境に配慮したサービス・製品を開発、提供し、社会からの信頼を維持する。
2.公正に事業を行う 自由競争に基づく公正で透明な取引を維持する。また、政治、行政との健全かつ正常な関係を維持する。
3.人権を尊重する 人権に関する国際規範を支持・尊重し、国連が定めた「ビジネスと人権に関する指導原則」に基づき、人権尊重の取り組みを推進する。
4.水資源の問題を解決する すべての人々の生活と、産業の発展に必要な水を、節水・浄化・再利用技術により確保し、それぞれに最適な水質・水量で提供する。
5.持続可能なエネルギー利用を実現する 生活、産業におけるエネルギーの使用を最適化するとともに、エネルギーを創る技術を広く社会に普及させる。
6.廃棄物を削減する 廃棄物を資源として活用する技術、廃棄物の発生量を抑制する技術を普及させ、廃棄物ゼロを目指す。
7.産業の生産技術を進歩させる 水のビッグデータを駆使し、産業の生産効率と製品品質のイノベーションに貢献する。

5.クリタグループBCM(事業継続マネジメント)方針

本方針の目的

本方針は、栗田工業株式会社(以下、「栗田工業」という)およびその連結子会社(以下、「グループ会社」といい、「栗田工業」と「グループ会社」を合わせて「クリタグループ」という)における大規模な地震や風水害、パンデミック等により事業継続が危ぶまれるような有事の対応方針の原理原則を定め、クリタグループの役員・従業員が適切に対応できることを目的とする。

基本方針(取組みの基本的な考え方)

人命の安全確保を最優先

クリタグループは、役員・従業員およびその家族の安全・安心確保を最優先する。

事業の早期復旧

クリタグループは、自社施設、竣工物件、施工中物件等における業務の早期復旧を図り、製品・サービスの安定供給とお客様の復旧活動の支援に努める。

地域への支援

クリタグループは、自社拠点における二次災害防止に努めると共に、地域社会の復興に協力する。

6.クリタグループ業務方針


基本方針を構成する各方針類は、栗田工業取締役会の決議を経て制定しています。

大切にする5つの価値

公正
自由と競争力のある企業として勝ち抜くため、旧い価値観・常識を打破し、正々堂々と事業活動を行う。

透明
世界に飛躍する企業として発展するため、国際社会のルールを積極的に採り入れ、開かれた事業活動を行う。

誠実
社会からの期待に応え、約束を守る企業として信頼を高めるため、最大限の努力を傾注し、真摯に事業活動を行う。

安全
技術で世界をリードする企業として、高品質の製品・サービスを創出するため、生命・財産に対する影響への配慮を最優先した事業活動を行う。

共生
持続可能な社会の実現に貢献する企業として、地球環境をより良い状態で次世代に引き継ぐため、経済発展と環境保全を両立させた事業活動を行う。